そうだ、転送サービスを活用しよう！
例えば、実家を出て１人暮らしを始めた。
こういったタイミングで考えることの１つ。
それが住所変更です。
ただ、あちこちに連絡しなければならない。
役所にも出向かなければならない。
非常に面倒です。
そこで思い浮かぶのが転送サービス。
郵便物を引越し先に届けてくれる画期的なもの。
おかげで必須ではない手続きだと思っていました。
実家がある限り。
しかし３つの落とし穴があった。
ある通知により知って…
転送サービスを解除することを決めました。
それらは何か？
さっそく解説いたします！
2022年時点で予期していた円安対策にも！
郵便物「転送不要」の誤解
まず、その通知とは…
クレジットカード会社によるものでした。
- 当社より発送した書類が返送されてしまいましたので、ご登録住所等をご確認くださいませ。
このような知らせです。
じつは「転送不要」を誤解していました。
そのまま実家に届くものだと。
しかし この記述は、
- 記載された住所に本人が住んでいなければ、転送せずに差出人へ返送してください。
という郵便局への絶対的な命令だそう。
そのため、たとえ転居届を出していても…
これらの郵便物は機械的に返送されてしまいます。
- クレジットカード
- キャッシュカード
- 税金の通知書
このような重要書類。
第３者の手に渡ることを絶対に避けなければならないので。
そして、金融機関は「居住事実」を確認しているようです。
郵便物が返送される。
すると、カードの利用停止など防衛措置が取られることもあります。
対象は日本郵便のサービスのみ
さて もちろんですが、
- ヤマト運輸：ネコポス
- 佐川急便：飛脚メール便
といった他の民間宅配業者が配達する荷物は、一切転送されません。
Amazon・楽天市場などのオンラインショッピング。
これらが頻繁に利用されます。
旧住所のまま注文してしまうと…
荷物が届かないトラブルに繋がりかねません。
今回の場合は実家があるので大丈夫でしょう。
しかし、そこから持ち運ぶこと。
重たいものほど考えたくありません。
確実に住所変更しておきましょう！
有効期限が１年間である理由
そもそも、この点にも意味があったようです。
転送サービスの有効期間は原則１年間であること。
随時更新すればいいのだと思っていました。
しかし、
- この１年の間に、すべての住所変更をご自身で完了させてください。
というメッセージだった模様。
だからこそ恒久的でないそう。
この本来の目的を理解することが重要です。
なかなか公になっていないような気もしますが。
転送サービスを解除するには
では、転送サービスを停止したい。
そのときに必要なのは郵便局に出向くことです。
登録時は「e転居」でオンライン申請可能でした。
しかし解除には一手間いります。
その詳細は以下。
- 最寄りの郵便局の窓口へ行く：手続きは対面のみ。
- 本人確認書類を持参する：運転免許証やマイナンバーカードなどが必要。
- 転送の旨を伝える：窓口で担当者の指示に従う。e転居で申し込んだ際の「転居届受付番号」が分かると手続きがスムーズ。
その際、書類の記入方法も独特です。
旧住所欄は空欄のまま。
新住所欄に、転送していた実家の住所を記入します。
前者に現住所を書くと、すべてが実家に届いてしまう。
後者のみに情報を入れなければなりません。
この手続きを窓口の人も知らない可能性があります。
その場合、しつこく粘って調べさせてください。
そうネットに載っていた…と。
また、システム反映まで３〜７営業日かかります。
余裕を持って行いましょう。
将来の自分がラクできるように
以上、この記事の内容を３行で まとめると、
- 便利な郵便転送サービスには、クレジットカードなど「転送不要」の重要書類が届かず返送される落とし穴がある。
- ヤマトや佐川など日本郵便以外の荷物は対象外で、１年という期限は「その間に自身で住所変更を」という意図だった。
- 郵便局窓口での手続きが必要だがサービスを解除して、個別に住所変更を届け出ることが賢明。
でしたが、いかがだったでしょうか？
このように引越し直後。
たった数ヶ月では便利な味方になるでしょう。
しかし、あくまで一時的なセーフティネットです。
例外なものがあり恒久的ではありません。
実家のままにする。
完全に住所変更する。
この選択は各自ですが、もちろん後者が推奨されます。
たしかに面倒な作業です。
ただ、いつかは起こり得るリスク。
そのたびに行う連絡や手続き。
それを考えると最も確実で価値のある１歩でしょう！
最後まで お読みいただき、ありがとうございました！
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