ついに「お金」の話で盛り上がれるようになったか！
これまで日本ではタブーとされてきました。
しかし、そんな時代は終わりつつある。
私たちは歴史的な転換期に生きています。
銀行に預けておくだけでは資産は増えない。
物価上昇によって、むしろ価値が目減りしていく。
給料は上がっているはずなのに生活は楽にならない。
ついには、AI（人工知能）が出現しました。
私たちの働き方、これまでの常識に変化が訪れようとしています。
このような不確実な時代だからこそ、お金について学ぶこと。
それは、すべての人が身につけるべき「生存戦略」です。
なぜ今、お金の知識が必要なのか？
いったい何から始めればいいのか？
詳しく解説いたします！
目次（記事のまとめ）
2022年時点で予期していた円安対策にも！
銀行預金だけでは資産が目減りする
1990年代、銀行の定期預金金利は年６％を超えていました。
100万円を預ければ１年で６万円も増えた時代です。
しかし、ひと昔前の金利は ほぼゼロの0.01％など。
100万円を預けても、利息は年たったの100円ほど。
現在は上がっては いるものの雀の涙です。
さらに深刻なのが物価の上昇。
つまりインフレです。
ニュースで「賃上げ」が話題になった。
最低賃金も上がっている。
給与明細の額面（名目賃金）は増えているかもしれません。
しかし、それ以上にモノの値段が上がっている。
給料で買えるモノの量は減っています。
これが「実質賃金」の低下であり…
25ヶ月連続でマイナスを記録するなど。
私たちの生活が静かに苦しくなっている原因です。
この状況下で、資産のほとんどを現金・預金で保有している日本の家計。
世界的な資産成長の波から取り残されています。
インフレ時代において、何もしない「預金100％」という選択。
これは、資産を増やす機会を失うだけでなく…
その価値を減らしてしまうリスクを抱えているんです。
AIによって働き方が激変？
AI に仕事を奪われる。
この不安な声が現実味を帯びてきました。
専門家の分析では、
- 仕事が丸ごと無くなるというより、その中の定型的なタスクが自動化される。
という形で影響が現れるとされています。
とくに、データ入力や書類作成といったホワイトカラー業務。
その影響を大きく受けると考えられています。
これは、現状のスキルだけでは通用しなくなる。
そんな時代の到来を意味します。
うまく使いこなす能力。
創造性やコミュニケーション能力を身につける「リスキリング」が必要不可欠に。
また、関連銘柄に投資することで…
技術革新の恩恵を享受し、経済格差から身を守るための重要な戦略となるのです。
金融教育が必修化された
このような社会の変化を受け、国も大きく舵を切りました。
その象徴が、高校の家庭科で金融教育が「必修化」されたこと。
2022年4月より。
これは、国や企業が個人の一生を保障する時代が終わり…
みずからの将来は自分で備える。
そんな新しい社会のルールが始まったことを意味します。
残念ながら、この教育を受けていない私たち。
学生のほうが意欲的かもしれないくらい。
この大きな変化を自覚し、学び直す必要があるんです。
自分の現在地を知る家計管理
資産形成の第１歩。
それは、自分のお金の流れを正確に把握することです。
まずは、会社から受け取る「給与明細」をじっくり見てみましょう。
注目すべきは、給料から天引きされている控除欄です。
ここには、健康保険料や厚生年金保険料といった社会保険料。
所得税・住民税が記載されています。
これらが、私たちの生活を守るセーフティネットや公共サービスを支えている。
それと同時に、自動的に徴収されている。
このことを理解するのが、社会人としての第１歩です。
次に、
- 手取り収入が「何にどれだけ使われているか」を把握する。
というのが重要です。
いまは家計簿アプリなどで簡単に可視化できます。
どこに無駄があり、どれだけ貯蓄に回せるかが見えてくるでしょう。
記録を１ヶ月でも続ければ。
この「家計の健康診断」こそが、将来の資産形成の揺るぎない土台となります。
ふるさと納税は必須レベル
ここで余裕が生まれたら、その控除を増やすべき。
税金を安くするためにも。
そのために、ふるさと納税は もってこいです。
好きな自治体に寄付をすると…
返礼品として地域の特産品やサービスがもらえます。
さらに寄付額の一部が、所得税や住民税から控除されます。
これにより地域振興に貢献できる。
そして、美味しい食材や工芸品をオトクに楽しめます。
たとえば寄付先を選ぶ際、
- 自分の故郷や旅行で訪れた思い出の地、興味のある特産品から選ぶ。
というのもオススメです。
海鮮・果物・肉類から伝統工芸品まで。
多彩な返礼品が揃っています。
また、寄付金は地域の教育や環境保全、観光振興などに活用されて…
地方創生の一助となります。
手続きは簡単でオンライン申請が可能。
年収や家族構成で異なる寄付上限額。
シミュレーションサイトで簡単に確認できます。
ワンストップ特例制度を利用すれば手間も最小限に。
ECサイトでの買い物＋α くらいの感覚で取り組めます。
国のお得な制度はフル活用
これができて ようやく、お金を増やすステップです。
新NISA・iDeCo を活用しましょう。
税金が優遇される非常に強力な制度。
政府が個人の資産形成を後押しするために導入しました。
よくも悪くも。
とくに前者は大半の人が活用すべき。
- いつでも始めることができ、非課税期間は無期限。
- 年間最大360万円まで、生涯で1,800万円まで非課税で投資できる。
- いつでも引き出し可能で、売却枠の再利用もできる。
この柔軟性が最大の魅力です。
老後資金だけでなく…
結婚や住宅購入など、人生のあらゆる目的に対応できます。
まずは少額からでもコツコツ投資を始めるのが王道です。
そして後者は、老後資金作りに特化した制度です。
最大のメリットとして、掛け金が全額所得から控除される点。
これにより、毎年の所得税と住民税を安くできます。
これは、新NISAにはない強力な節税効果です。
ただし、原則60歳まで資産を引き出せないというのがネック。
だからこそ初心者には「前者」がオススメというわけです。
未来は今日の小さな１歩から
以上、この記事の内容を３行で まとめると、
- AI やインフレなどの影響で働き方が変わる現代では、銀行預金だけでは資産が目減りするので「お金の知識」が必要不可欠。
- まずは家計管理で流れを把握して支出を見直し、ふるさと納税などを活用して節税することが第１歩となる。
- NISA・iDeCo といった国の非課税制度を最大限に活用し、将来のために賢く資産を育てていくことが重要。
でしたが、いかがだったでしょうか？
改めて、お金の話はタブーという時代は終わりました。
お金について学び、主体的に関わること。
それは、変化の激しい時代を生き抜いて…
自分らしい人生を築くための必須スキルです。
ここまで読んで、何か始めなければ。
そう感じたなら、ぜひ今日から行動に移してみてください。
- 給与明細を眺めてみる。
- 家計簿アプリをダウンロードする。
- 各制度について少し調べてみる。
そんな小さな一歩が、お金に対する不安を自信に変えます。
未来を豊かにする大きな力となるはずですよ！
最後まで お読みいただき、ありがとうございました！
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