もし病気やケガで急に働けなくなったら どうしよう？
最近このように思うことがありました。
とあることをキッカケに。
会社員には傷病手当金があります。
それに対し、公的保障が手薄なのがフリーランス。
国民健康保険には含まれていません。
つまり、働けなくなったその日から収入が途絶えてしまう。
事業と生活に直結する大きな不安となるでしょう。
この「働けなくなるリスク」は。
そんな中、これまたとある保証サービスを見つけました。
想像以上に良心的な価格。
強い味方となり得るかもしれません。
では、その保険とは一体なにか？
あなたの貯蓄や資産と どう組み合わせるべきか。
ご紹介いたします！
2022年時点で予期していた円安対策にも！
火災保険はネット契約を
まず僕自身に、以下のことが起こりました。
そして、だいぶ端折りますが…
ひさびさの賃貸契約を結ぶことに。
その際に管理会社から「火災保険」の提案をされます。
その額は２年間で22,000円。
月換算だと1,000円を切ります。
なので安く感じるかもしれません。
しかし実は割高。
ネットで自分で契約すれば破格です。
実際に、以下を契約しました。
とくに家財保証も大きくは不要なため…
最安プランの「年3,500円」を選んでいます。
月換算は300円を切るほど。
３分の１以下に抑えられます。
さらに保証内容も手厚い。
そのまま管理会社の提案を飲んでいた場合よりも。
ほんと知らぬが損な世の中すぎる！
就業不能保険という新たな選択肢
その際、契約完了メールに以下の記載がありました。
これを見たとき衝撃を受けました。
基本的に保険は不要と考えていたボク。
必要なのは、火災・自動車・生命保険くらいかと。
でもそれは会社員の話。
フリーランスには「就業不能保険」も必須なのではと。
いまは健康でも、とつぜん働けなくなる。
急に症状が出てきて悪化する。
そんなことが起きてしまう世の中です。
残念ながら目の前で経験したので。
今へのフォーカスだけじゃなく、そのために備えること。
とても重要です。
働けないときの保険とは？
そして、これまた格安＆手厚いサービス。
その特徴は以下。
- 短期補償と短い免責期間：病気やケガで就業不能になった際、７日間という短い免責期間が設定されています。傷病手当金がない個人事業主にとって、収入途絶期間を最小限に抑えられる大きなメリットです。
- 良心的な価格：職業によりますが月額500円から加入でき、Web申し込みなら８％の割引が適用されます。てん補期間を１〜３ヶ月の「超短期補償」に設定できる柔軟性も保険料を抑える要因です。
- 保険金の使い道は自由：受け取った保険金は、生活費・住宅ローン・教育費・治療費など、自由に使うことができます。
- 充実の付帯サービス：医療相談に加え、個人事業主向けに「法律・税務・人事労務のサポート」が付帯。専門家への相談機会が限られがちな個人事業主にとって、保険料以上の価値があるでしょう。
ただし注意点として以下。
- 精神疾患は原則対象外：うつ病などの精神疾患による就業不能は、原則として補償対象外です。
- てん補期間が短期：Web申し込みの場合は最長１年という てん補期間は、長期的な就業不能には対応できません。
ここで、前者は気をつけるしかありませんが…
後者はメリットにもなり得ます。
保険料は安くてイイようにする
それは どういうことか？
もちろん費用を抑えられるという点。
それから意識づけになります。
ふだんから貯金しておく。
生活防衛資金を確保しておくべきだと。
それさえあれば、高い保険料なんて払う必要はありません。
たしかに約６人に１人の割合で何かしら経験する。
そうとは言われています。
ただし、そこまで莫大な資金が必要でもない。
そのリスクは下げられるかもしれない。
今のうちに対策できる部分もある。
カスタマイズプランも存在するので…
最安並みのもので検討するのもアリなのでは？
ほかの制度も有効活用する
以上、この記事の内容を３行で まとめると、
- フリーランスは公的保障が手薄なため、病気やケガで働けない際の収入途絶リスクに直面するかもしれない。
- 日新火災の「働けないときの保険」は、短い免責期間と手頃な保険料で この短期的な収入不安を補う有効な選択肢となりうる。
- 短期補償は生活防衛資金の重要性を再認識させ、貯蓄と組み合わせることで賢くリスクに備えられる。
でしたが、いかがだったでしょうか？
生活防衛資金について話しました。
つまり貯金をすべきだと。
しかし、それは生活費の３〜６ヶ月分でOK。
それ以外は投資に回すべきです。
とくにフリーランスがすべきなのは以下。
- 小規模企業共済：個人事業主のための「退職金制度」とも言える公的な共済制度です。毎月の掛金は全額が所得控除の対象となり、大きな節税メリットがあります。
- iDeCo・国民年金基金：個人事業主は国民年金のみの加入で、会社員より将来の年金受給額が少ない傾向にあります。これらは国民年金に上乗せして将来の年金額を増やせる私的年金制度で、掛金が全額所得控除の対象です。
- 新NISA：2024年から始まった新NISAは投資で得た利益が非課税になる制度で、フリーランスの効率的な資産形成や余裕資金確保に役立ちます。
基本的に資金ロックされてしまうもの。
逆に、いつでも取り崩せるもの。
それらをうまく活用すること。
これもフリーランスの宿命です。
自分で選んだ道だからこそ快適に過ごしたい。
そう思うなら日々勉強して…
こんな厳しい世の中ですが、お互いに生き抜きましょうね！
最後まで お読みいただき、ありがとうございました！
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フリーランスの強い味方！
いま個人事業主（フリーランス）で なんとか過ごせているけど…